ダイバーシティ

ダイバーシティの考え方

三菱パワーは、「違い」こそが創造力、革新性の源泉であると捉え、「多様性(ダイバーシティ)」を強みとして生かし、持続的に発展・成長していく会社を目指しています。私たちが持つ経験豊富な人材、高い技術力などを結集し、シナジーを最大限に発揮していきます。

人材の確保と定着・人材育成制度

三菱パワーは持続可能な未来の実現に向け、エネルギーの脱炭素化と電力の安定供給に世界中で貢献し、グローバルに活躍できる多様な人材の採用・育成、定着に取り組んでいます。

  • 新規採用者数

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    20名 22名 5名 5名 10名
    11.6% 11.2% 4.5% 10.2% 11.5%
    152名 174名 105名 44名 77名
    88.4% 88.8% 95.5% 89.8% 88.5%
    合計 172名 196名 110名 49名 87名
  • キャリア採用者数

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    2名 1名 2名 2名 3名
    9.5% 10.0% 22.2% 18.2% 16.7%
    19名 9名 7名 9名 15名
    90.5% 90.0% 77.8% 81.8% 83.3%
    合計 21名 10名 9名 11名 18名
  • 総離職率

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    3.6% 2.9% 5.7% 4.3% 5.1%
    4.0% 3.6% 4.0% 5.4% 4.4%
    合計 4.0% 3.5% 4.1% 5.3% 4.5%
  • 自己都合退職率

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    1.8% 2.1% 2.2% 2.3% 1.6%
    0.8% 0.9% 1.3% 1.3% 1.1%
    合計 0.9% 1.0% 1.4% 1.4% 1.1%
  • 勤続年数および従業員平均年齢

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    15.4年 15.7年 16.4年 17.4年 18.1年
    38.4歳 38.9歳 39.7歳 40.6歳 41.2歳
    16.7年 16.7年 17.3年 18.1年 18.7年
    38.6歳 38.7歳 39.3歳 40.0歳 40.7歳
    合計 16.6年 16.7年 17.2年 18.0年 18.7年
    38.6歳 38.7歳 39.3歳 40.1歳 40.7歳

人材育成の考え方

発電システム分野におけるグローバルNo.1プレイヤーを目指す。

すべての社員がこの目標に向かってチャレンジできるよう、三菱パワーでは人材育成の2つの柱を設定しています。

  • 真のグローバル化
    三菱パワーの市場は世界中に広がっています。社員が場所を問わずに活躍できるよう、世界を相手に戦える人材育成に取り組んでいます。
  • プロフェッショナル人材の育成
    三菱パワーが世界No.1を目指すために、一人ひとりの社員がその分野でNo.1だと誇れる、発電分野のプロフェッショナル人材を育成します。

各種教育プログラム

※本内容は過去実績によるものです。入社時の実際のプログラムは一部変更になる可能性があります。

階層別教育
  • 若手社員向け教育

    • 新入社員教育(導入教育、現場実習、各種の基礎知識講座)
    • 指導員によるOne-On-One指導(1年目)
    • エルダーによるサポート(2-3年目) など
  • 役職者向け教育

    • 新任管理者研修(主任/課長/部長)
    • マネジメント研修
    • 社外教育機関への派遣 など
グローバル教育
  • 英語教育
  • 異文化理解研修
  • グローバルリーダーシップ研修
  • グローバルマネジメント研修
  • 若手海外派遣
  • 海外留学・海外研修 など
スキル研修
  • 製図教育
  • プロジェクトマネジメント教育
  • 各種技術教育
  • 各種製品知識講座
  • ビジネススキル研修
  • 経営基礎知識講座
  • 技術士関連講座 など

女性活躍推進の目標

三菱パワーは、2023年4月時点で女性の役職者数を62名以上にする目標を設定いたしました。

2015年4月 2016年4月 2017年4月 2018年4月 2019年4月 2020年4月 2021年4月 2023年4月
18名 25名 30名 34名 39名 47名 50名 62名(目標)

女性活躍推進を目的とした取り組み方針

三菱パワーでは、女性社員の活躍推進に関して、これまでも仕事と育児の両立を支援する育児休業制度や社内保育園などを整備してきました。引き続き女性社員のさらなるキャリアアップ施策として、全社の意識改革や女性のネットワーク構築支援、個別育成計画推進、加えて男女共に多様で柔軟な働き方が出来る環境を整えていきます。

目標実現に向けての施策

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職場環境

三菱パワーでは、一人ひとりの個性を尊重することで、社員が持っている能力を最大限に発揮できる環境づくりを目指しています。社員が自分の能力を存分に発揮し、安心して仕事に取り組むために様々な働き方を支える制度を用意しています。

長時間労働の削減や有給休暇取得率の向上への取り組み、在宅勤務やフレックスタイム制(コアタイムなし)の導入等で効率的な働き方を目指し社員の生産性向上を推進しています。

多様な働き方に対応する制度

  • 在宅勤務(全社員対象)
  • 社外サテライトオフィスの全社展開
  • フレックスタイム(コアタイムなし)
  • 配偶者の海外赴任に伴う休職制度導入

育児、出産、介護等のライフイベントをサポート制度

仕事と育児の両立支援制度
妊娠
  • チャイルド・プラン(不妊治療)休業
出産
  • 出産祝金
  • 次世代育成支度金
  • 出産休業
  • 妻の出産休暇
休職
  • 育児休業(小学1年終了までの通算3年、分割取得可)
職場復帰
  • 短時間勤務(中学入学まで)
  • 子の看護休暇
  • 在宅勤務(全社員)
  • 仕事と育児の両立支援金
  • キャリア・リターン制度(再雇用制度)
出産、育児関連
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社員が仕事と育児を両立しながら充実な生活ができるように、様々な支援制度を導入しています。出産を迎えた女性社員を支援するための制度はもちろん、男性社員が配偶者の出産や育児のために利用できる制度も充実しています。

仕事と介護の両立支援制度
休職
  • 介護休業
職場復帰
  • 短時間勤務
介護関連
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高齢化社会が進んでいる中、在職中に親の介護をすることは十分考えられます。その際には介護休業、介護勤務、介護休暇を利用することができます。

  • 育児休業取得実績

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    83名 78名 85名 76名 85名
    12名 22名 29名 24名 47名
    合計 95名 100名 114名 100名 132名
  • 介護休業取得実績

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    3名 0名 1名 0名 2名
    6名 2名 1名 0名 0名
    合計 9名 2名 2名 0名 2名
  • 育児勤務取得実績

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    164名 179名 201名 177名 200名
    22名 39名 42名 38名 38名
    合計 186名 218名 243名 215名 238名
  • 介護勤務取得実績

    2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
    3名 2名 3名 5名 8名
    2名 1名 2名 3名 3名
    合計 5名 3名 5名 8名 11名
  • 総労働時間(一般社員)

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
総労働時間 2,111時間 2,045時間 2,006時間 2,071時間 2,051時間
  • 年次有給休暇取得率

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
取得率 70.7% 74.6% 75.1% 72.1% 76.6%

企業内保育園の運営

2010年4月、三菱重工初の企業内保育園「三菱重工 キラキッズ保育園」を長崎造船所に開設しました。長崎地区に勤務する三菱重工グループ従業員が、小学校就学までの子どもを午前7時~午後8時まで預けることができます。開園以来、親子ピクニック・クリスマス会などのイベントや英語・体操・アート教室などを開催しています。また、2014年1月には、横浜ビル内に株式会社ニチイ学館が運営する保育施設「Sun Marina Kids(サン・マリーナ・キッズ)」が開設され、園の定員枠を当社が借り切ることで、三菱重工グループ社員が、0~3歳児を午前7時から午後8時まで預けることができるようになりました。「Sun Marina Kids(サン・マリーナ・キッズ)」では、持参物低減による保護者負担を減らす工夫や、英語・体操・リトミックなどの教育プログラムも導入し、社員の子育てを支援しています。

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【長崎】食育の一環として実施したクッキング体験
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【横浜】園内で大人気の滑り台

障がい者雇用

障がい者雇用を推進しており、多くの職場で様々な障がいをもつ方が活躍しております。

引き続き個人の能力を十分に発揮できる環境を整え、障がい者の雇用拡大に積極的に取り組んでいきます。

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
雇用率 1.98% 2.01% 2.07% 2.30% 2.35% 2.60%

60歳以上の従業員の雇用制度

60歳定年退職後も当社または当社グループ会社にて働くことを希望する従業員が、引き続き活躍できるための「雇用延長制度」を設けており、約8割以上の方が60歳定年後も本制度にて雇用延長社員として活躍しています。

  • 再雇用数

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
再雇用数 972名 955名 760名 630名 580名 477名