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技術開発が、真の脱炭素化と社会貢献を実現する。
取締役社長　小林雅浩

三菱重工グループの一員として、産業用火力設備等の省エネ・脱炭素化で
Net Zeroを力強く推進していきます。

脱炭素化を実現する業界のリーディングカンパニー

当社三菱重工パワーインダストリー株式会社は、三菱重工グループの一員として、産業用火力設備・バイオマス発電設備・地熱発電設備などの新規計画から開発・設計、調達、建設・試運転、そしてアフターサービスに至るまでのトータルソリューションを自社一貫ワンストップで提供しています。プラント設備の心臓部であるボイラ、タービンに求められる構造・機能・性能も自社技術・設計で提供できることを大きな特長としたEPCエンジニアリング会社です。また国内産業用向け納入実績で、ボイラ、タービン共に50%を超えるシェアを持つ業界のリーディングカンパニーとして、脱炭素化をしっかりと進めていく使命を持っています。

国内産業界に多くの期待を寄せられている

産業界の生産活動にとって、電気・蒸気のエネルギーは欠かせません。同時に脱炭素社会の実現に向けて、日本のエネルギー消費の約3割を超す国内産業界の脱炭素化は重大なミッションです。CO₂を排出しない新設備の納入や既存設備の省エネ・脱炭素化改造、またグリーンエネルギーの需給調整ソリューションなどの成長分野においても、当社には多くの期待が寄せられています。

2040年Net Zeroの実現に貢献

当社が属する三菱重工グループは、エネルギー供給側で脱炭素化を目指す「エナジートランジション」と、エネルギー需要側で脱炭素・省エネ・省人化を実現する「モビリティ等の新領域」を2つの成長領域に定め、これらの領域の事業を推進し、また既存の事業の脱炭素化・電化・知能化を推進することにより、2040年Net Zeroを実現し、カーボンニュートラル社会の実現に向けて貢献していくことを宣言しました。当社もグループの一員として、産業用火力設備等の省エネ・脱炭素化でNet Zeroを力強く推進していきます。

脱炭素化をリードする当社の多様な個性と目指すべき姿

当社には、早い（PDCAではなく、D-PCAの意識が浸透し早い決断を求められる）、近い（社長までの距離が短い）、多様・いろいろ（統合前の各会社の実績と経験を有す）という社風があります。これらの特長を上手く生かせば、理想的な会社になれるはずです。逆に上手くできなければセクショナリズムが起きるので、和を大事にするような指導を心掛けています。当社は、良い意味で会社として若く、社会やお客さまの様々なニーズを素早く先取りして、柔軟な変化ができると感じています。当社の存在意義（パーパス）は、「高品質・高付加価値の製品・サービスで社会の進歩に貢献、産業用エネルギー事業の発展で持続可能な社会を実現」することです。そして企業がこの存在意義を発揮し、価値を作り出す最大の源泉は人材、つまり“企業は人なり”です。会社の理念を理解・共感し、問題意識・向上心を常に持って人・組織が行動するような会社にしたいと思っています。

地球温暖化対策の鍵となるのは技術開発

最後に。地球温暖化対策は、人類が英知を集めて解決しなければならない大きな課題です。ただし「石炭火力の即時停止」や「自然再生エネルギーへの全転換」と云った単純な話ではなく、国家のエネルギー安全保障の観点からも、あらゆる燃料の選択肢を捨てずに取り組むべきです。そして、それを可能にするのは、技術開発に尽きます。当社は、技術によって国内産業界のエネルギー安定供給を支えながら、カーボンニュートラル社会の実現に向けた省エネ・脱炭素化をしっかりと進め、真に責任ある社会貢献を目指します。

役員一覧

組織図

会社紹介

商号	三菱重工パワーインダストリー株式会社（MITSUBISHI HEAVY INDUSTRIES POWER IDS CO., LTD.）
本社所在地	横浜市中区錦町12番地
設立年月日	1961年（昭和36年）10月10日
社長	小林　雅浩
資本金	15億円
株主	三菱重工業株式会社（100%）
年間売上高	673億円（2024年度）
従業員数	746名（2025年4月1日時点）
保有資格	建設業者登録	特定建設業（建築工事業、電気工事業、管工事業、機械器具設置工事業、電気通信工事業、清掃施設工事業）国土交通大臣許可（特-4）第24597号
	ISO 9001: 2015認証	登録番号: 22QR･1958
	計量証明事業	濃度（広島県知事登録第K-29）音圧レベル（広島県知事登録第K-48）
	作業環境測定機関	広島労働局長登録　34-30
取組み事業分野	産業用火力設備・バイオマス発電設備・地熱発電設備等の基本計画、詳細設計、製作・調達、建設、試運転既設プラントの改造工事、アフターサービス、保全工事コンピュータ制御装置・監視計測装置の設計製作

沿革

1961年（昭和36年）10月	菱日重エンジニアリング（株）設立
1972年（昭和47年）4月	菱日エンジニアリング（株）に社名改称
1975年（昭和50年）2月	バブ日立工業（株）設立
2012年（平成24年）4月	長菱設計（株）、高菱エンジニアリング（株）を合併三菱重工環境・化学エンジニアリング（株）の一部を分割承継社名をMHIプラントエンジニアリング（株）と変更
2013年（平成25年）4月	三菱重工プラント建設（株）の一部を分割承継
2013年（平成25年）10月	三菱重工業（株）の国内産業用火力発電システム事業を分割承継
2014年（平成26年）2月	三菱重工業（株）と（株）日立製作所の火力事業統合に伴って、社名を三菱日立パワーシステムズエンジニアリング（株）と変更
2014年（平成26年）10月	バブ日立工業（株）を合併
2015年（平成27年）4月	国内産業用火力発電システム事業を三菱日立パワーシステムズ（株）に移管
2015年（平成27年）10月	原動機建設事業部、環境・化学プラント事業部、横浜事業部、長崎事業部、高砂事業部の所管する事業をMHPSエンジニアリング（株）へ吸収分割
2016年（平成28年）1月	社名を三菱日立パワーシステムズインダストリー（株）と変更
2017年（平成29年）4月	MHPSエンジニアリング（株）より原動機建設事業を分割承継
2019年（平成31年）1月	三菱日立パワーシステムズ（株）より国内産業用非再熱火力事業を分割承継
2020年（令和2年）9月	社名を三菱パワーインダストリー（株）と変更
2021年（令和3年）10月	社名を三菱重工パワーインダストリー（株）と変更