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技術開発が、真の脱炭素化と社会貢献を実現する。
取締役社長　小林　雅浩

三菱重工グループの一員として、産業用火力設備等の省エネ・脱炭素化で
Net Zeroを力強く推進していきます。

脱炭素化を実現する業界のリーディングカンパニー

当社三菱重工パワーインダストリー株式会社は、三菱重工グループの一員として、産業用火力設備・バイオマス発電設備・地熱発電設備などの新規計画から開発・設計、調達、建設・試運転、そしてアフターサービスに至るまでのトータルソリューションを自社一貫ワンストップで提供しています。プラント設備の心臓部であるボイラ、タービンに求められる構造・機能・性能も自社技術・設計で提供できることを大きな特長としたEPCエンジニアリング会社です。また国内産業用向け納入実績で、ボイラ、タービン共に50%を超えるシェアを持つ業界のリーディングカンパニーとして、脱炭素化をしっかりと進めていく使命を持っています。

国内産業界に多くの期待を寄せられている

産業界の生産活動にとって、電気・蒸気のエネルギーは欠かせません。同時に脱炭素社会の実現に向けて、日本のエネルギー消費の約3割を超す国内産業界の脱炭素化は重大なミッションです。CO2を排出しない新設備の納入や既存設備の省エネ・脱炭素化改造、またグリーンエネルギーの需給調整ソリューションなどの成長分野においても、当社には多くの期待が寄せられています。

2040年Net Zeroの実現に貢献

当社が属する三菱重工グループは、エネルギー供給側で脱炭素化を目指す「エナジートランジション」と、エネルギー需要側で脱炭素・省エネ・省人化を実現する「モビリティ等の新領域」を2つの成長領域に定め、これらの領域の事業を推進し、また既存の事業の脱炭素化・電化・知能化を推進することにより、2040年Net Zeroを実現し、カーボンニュートラル社会の実現に向けて貢献していくことを宣言しました。当社もグループの一員として、産業用火力設備等の省エネ・脱炭素化でNet Zeroを力強く推進していきます。

脱炭素化をリードする当社の多様な個性と目指すべき姿

当社には、早い（PDCAではなく、D-PCAの意識が浸透し早い決断を求められる）、近い（社長までの距離が短い）、多様・いろいろ（統合前の各会社の実績と経験を有す）という社風があります。これらの特長を上手く生かせば、理想的な会社になれるはずです。逆に上手くできなければセクショナリズムが起きるので、和を大事にするような指導を心掛けています。当社は、良い意味で会社として若く、社会やお客さまの様々なニーズを素早く先取りして、柔軟な変化ができると感じています。当社の存在意義（パーパス）は、「高品質・高付加価値の製品・サービスで社会の進歩に貢献、産業用エネルギー事業の発展で持続可能な社会を実現」することです。そして企業がこの存在意義を発揮し、価値を作り出す最大の源泉は人材、つまり“企業は人なり”です。会社の理念を理解・共感し、問題意識・向上心を常に持って人・組織が行動するような会社にしたいと思っています。

地球温暖化対策の鍵となるのは技術開発

最後に。地球温暖化対策は、人類が英知を集めて解決しなければならない大きな課題です。ただし「石炭火力の即時停止」や「自然再生エネルギーへの全転換」と云った単純な話ではなく、国家のエネルギー安全保障の観点からも、あらゆる燃料の選択肢を捨てずに取り組むべきです。そして、それを可能にするのは、技術開発に尽きます。当社は、技術によって国内産業界のエネルギー安定供給を支えながら、カーボンニュートラル社会の実現に向けた省エネ・脱炭素化をしっかりと進め、真に責任ある社会貢献を目指します。

役員一覧

 組織図

会社紹介

商号 三菱重工パワーインダストリー株式会社
（MITSUBISHI HEAVY INDUSTRIES POWER IDS CO., LTD.）
本社所在地 横浜市中区錦町12番地
設立年月日 1961年（昭和36年）10月10日
社長 小林　雅浩
資本金 15億円
株主 三菱重工業株式会社（100%）
年間売上高 503億円（2023年度）
従業員数 769名（2024年4月1日時点）
保有資格 建設業者登録
  • 特定建設業（建築工事業、電気工事業、管工事業、機械器具設置工事業、電気通信工事業、清掃施設工事業）
     国土交通大臣許可（特-4）第24597号
ISO 9001: 2015認証 登録番号: 22QR･1958
計量証明事業 濃度（広島県知事登録 第K-29）
音圧レベル（広島県知事登録 第K-48）
作業環境測定機関 広島労働局長登録　34-30
取組み事業分野
  • 産業用火力設備・バイオマス発電設備・地熱発電設備等の基本計画、詳細設計、製作・調達、建設、試運転
  • 既設プラントの改造工事、アフターサービス、保全工事
  • コンピュータ制御装置・監視計測装置の設計製作

沿革

沿革
1961年（昭和36年）10月 菱日重エンジニアリング（株）設立
1972年（昭和47年）4月 菱日エンジニアリング（株）に社名改称
1975年（昭和50年）2月 バブ日立工業（株）設立
2012年（平成24年）4月 長菱設計（株）、高菱エンジニアリング（株）を合併
三菱重工環境・化学エンジニアリング（株）の一部を分割承継
社名をMHIプラントエンジニアリング（株）と変更
2013年（平成25年）4月 三菱重工プラント建設（株）の一部を分割承継
2013年（平成25年）10月 三菱重工業（株）の国内産業用火力発電システム事業を分割承継
2014年（平成26年）2月 三菱重工業（株）と（株）日立製作所の火力事業統合に伴って、
社名を三菱日立パワーシステムズエンジニアリング（株）と変更
2014年（平成26年）10月 バブ日立工業（株）を合併
2015年（平成27年）4月 国内産業用火力発電システム事業を三菱日立パワーシステムズ（株）に移管
2015年（平成27年）10月 原動機建設事業部、環境・化学プラント事業部、横浜事業部、長崎事業部、
高砂事業部の所管する事業をMHPSエンジニアリング（株）へ吸収分割
2016年（平成28年）1月 社名を三菱日立パワーシステムズインダストリー（株）と変更
2017年（平成29年）4月 MHPSエンジニアリング（株）より原動機建設事業を分割承継
2019年（平成31年）1月 三菱日立パワーシステムズ（株）より国内産業用非再熱火力事業を分割承継
2020年（令和2年）9月 社名を三菱パワーインダストリー（株）と変更
2021年（令和3年）10月 社名を三菱重工パワーインダストリー（株）と変更